経営経理ビジネス科

世の中には数多くの資格が存在します。また多くの専門学校で資格取得・取得実績を売りにしているところを見受けます。経営経理ビジネス科も、幾多ある専門学校と同じように『資格取得・取得実績』をウリにしています。しかし、当学科で大事にしているのが「就職につながる資格」「社会での実用度の高い資格」の取得です。ベースとなる「日商簿記検定」、金融機関などへの就職に有利な「FP技能士(ファイナンシャル・プランニング技能士)」、不動産業界への就職に有利な「宅地建物取引主任者資格」など、取得したい資格ランキングでも常に上位に入る資格の取得が可能です。「就職につながる資格」「社会での実用度の高い資格」は当然難易度も高くなりますが、長年培ってきた教育ノウハウ・要点を押さえたオリジナル教材によって初めて学習する方でも無理なく取得できる体制を取っています。

就職にも有利な日商簿記2級が、たったの2ヶ月で取得可能!

  • 就職にも有利な日商簿記2級が、たったの2ヶ月で取得可能!

簿記は会社の日々の経営活動を記録して、会社の経営成績や財務状態を明らかにする方法です。その目的はお金の流れを把握することであり、こういったお金の管理はどのような会社でも必要であり、その知識・技術を証明するのが「日商簿記検定」「全経簿記検定」なのです。大原では、合格に導くノウハウと学生の弱点を分析したオリジナル教材で簿記の学習がはじめてでも入学後2ヶ月という短期間での合格を可能にしています。

2つの専攻コースで極める!仕事に役立つ資格を多数取得!

  • 初めての簿記を学ぶ人も大丈夫!無理なく合格!

様々な就職先を想定し多数の資格を取得します。入学後2ヶ月間で取得する「日商簿記検定」をベースとして、1年次に2つの専攻からそれぞれが希望する専攻を選択します。

『簿記専攻』では「日商簿記検定1級」「全経簿記検定上級」などの上位資格を取得していきます。『FP専攻』では、FP技能士、ITパスポートやリテールマーケティング検定など専門資格を取得していきます。

在学2年間で履歴書には書ききれないくらいの資格を取得することができ、就職活動においても強力な武器になります。

就職内定まで徹底サポート!

  • 簿記だけではない!会社で活躍できるチカラが身につく!

初めての就職活動、誰もが不安を抱えています。これから社会に出ようとする大切な時期に皆さんを一人にはさせません。大原はクラス担任制を採用し、学生一人一人が内定を得られるまでしっかりとサポートしていきます。クラス担任・保護者・学生本人の三者で話し合いの場を持ち、一人一人の希望・状況に応じて就職活動を進めていきます。もちろん就職してからのケアも怠りません。卒業してからも不安な事などはいつでも相談できる環境がここならあります!

目指す職業

営業職

  • 金融機関(銀行・農協・信金・証券)
  • 保険会社のスタッフ
  • 販売スタッフ

事務職

  • 一般企業の事務担当・経理事務担当・財務担当
  • 金融関係のスタッフ

専門職

  • ファイナンシャル・プランナー
  • 会計事務所・税理士事務所のスタッフ

取得目標資格

  • 2・3級ファイナンシャルプランニング技能士
  • ビジネス実務法務(3級)
  • 日商簿記検定(1級・2級)
  • 全経簿記検定(上級)
  • 日ビ簿記検定(1級・2級)
  • 建設業経理士検定
  • ITパスポート試験
  • リテールマーケティング検定
  • Microsoft office Specialist(Excel/Word/Access/PowerPoint)
  • 電卓検定
  • 漢字検定

学習の流れ

カリキュラム         授業の様子        

1年次:

入学後2カ月で日商簿記2級(6月)を取得しその後は簿記専攻、FP専攻の2つのクラスに分かれます。

簿記専攻クラスでは、日商簿記1級(11月)の取得を目指し、続いて全経簿記上級(2月)、建設業経理士(3月)を目指します。

またFP専攻クラスでは、FP技能士3級(9月)、2級(1月)を目指しながら、合わせてパソコンスキルを習得。ITパスポート試験やリテールマーケティング検定も短期間での合格を目指します。

2年次:

就職活動とあわせて1年次に取得した資格の上位級の合格を目指します。またビジネス実務法務検定の合格やパソコンスキルを習得を目指します。

ピックアップ授業

宅地建物取引士資格・(宅建業法)

  • 宅地建物取引主任者資格担当;福原先生
    宅地建物取引士資格
    担当:福原先生

宅建業法は、宅建資格試験で最も出題される法律であり、ここでの正答数が合否を左右すると言っても過言でない程重要な分野です。宅建試験は全部で50問出題されますが、宅建業法に至っては、その中から20問出題されます。従って、ほぼパーフェクトな理解が求められます。この法律に対する重要な考え方として、常に消費者の立場にたって法律が制定されているのを意識することです。そうすれば、理解はし易くなります。それを念頭において授業を進めて参ります。

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